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口頭

3D-CADによるJT-60SA電子サイクロトロン加熱装置のアンテナ及び伝送ラインの検討

和田 健次; 小林 貴之; 諫山 明彦; 長谷川 浩一; 佐藤 文明; 横倉 賢治; 鈴木 貞明; 柴山 実; 平内 慎一; 下野 貢; et al.

no journal, , 

日本原子力研究開発機構では、約20年間核融合研究を推進してきたJT-60U装置を改修し超伝導コイルを用いたサテライトトカマク装置(JT-60SA)を建設する計画である。この計画に伴い、プラズマにミリ波を入射して局所加熱/電流駆動を行い、閉じ込め性能を向上させるための電子サイクロトロン加熱(ECH)装置の設計を進めている。本発表では、JT-60SA計画に求められるECH装置の長パルス運転(系統あたり1MW,100秒間)を実現するために必要な、水冷アンテナの設計、並びに周辺機器との物理的干渉を回避する高効率伝送ラインのレイアウト設計に関して、3D-CADを用いて行った検討について報告する。

口頭

非凝縮性ガス計測装置

大和田 明彦

no journal, , 

加圧水型原子炉の冷却材喪失事故が発生すると非常用炉心冷却系が作動するが、このうち蓄圧注入系が作動すると加圧用の非凝縮ガスが系内へ流入する。原子炉容器や蒸気発生器にガスが蓄積すると凝縮熱伝達が減少し、蒸気発生器の二次系減圧による一次系減圧の阻害要因となる。本報告では、非凝縮性ガスが減圧に及ぼす影響を定量的に把握するため、実炉を模擬した実験装置による事故模擬実験において、圧力容器,蒸気発生器に蓄積する高圧蒸気中のガス濃度を定量測定する計測装置について紹介する。

口頭

JT-60SA用500kV負イオン源の開発

大島 克己; 小島 有志; 花田 磨砂也; 田中 豊; 河合 視己人; 秋野 昇; 藻垣 和彦

no journal, , 

国際熱核融合実験炉のサテライトトカマクであるJT-60SAでは、500keV, 10MWの中性粒子ビームを100秒間入射してプラズマを加熱する。その中性粒子ビーム加熱に利用する負イオン源は、JT-60Uで使用した物を改良し再利用する。この負イオン源は設計値の490kVに対して耐電圧性能が低く、入射パワーが制限されているのが大きな問題であった。今回負イオン源加速部の電極支持構造部の角に発生している局所電界を低減することにより耐電圧の改善に成功し、ガスを導入しない真空無負荷耐電圧で設計値を超える500kVを達成し、今まで成し得なかった500keVのビーム加速に初めて成功した。

口頭

100秒入射に向けた負イオン中性粒子ビーム入射装置電源改造

佐々木 駿一; 薄井 勝富; 菊池 勝美; 遠藤 安栄; 久保 直也; 河合 視己人; 花田 磨砂也

no journal, , 

日本原子力研究開発機構において、現在の核融合実験装置JT-60Uを改修し、超伝導コイルを用いたJT-60SAを製作する。JT-60SAでは、中性粒子入射装置(NBI装置)のビームパルス幅を現行の30秒から100秒に延ばすことが要求されており、長パルス運転に対応できるように各電源設備を改造する必要がある。100秒化に向けて、改造のための設計検討と並行して、既存設備の限界性能を把握するための試験を実施した。N-NBI電源設備の100秒化改造の検討を行った結果、加速電源に関しては、GTOインバータの出力制御方式の改造と、ブリーダ抵抗器の高抵抗化改造が必要であることがわかった。フィラメント電源は電源盤の大型化によるレイアウトの変更等の改造が必要であるが、その他の負イオン生成部の電源及び引出電源は、各電源の一部の構成機器を交換すれば100秒化が可能であることがわかった。本稿では、ブリーダ抵抗器の改造方針を明確にするために実施した限界試験結果及び加速電源GTOインバータ,負イオン生成部電源及び引出電源の100秒化改造検討結果について報告する。

口頭

JT-60U中性粒子入射装置の解体・改造手順

藻垣 和彦; 花田 磨砂也; 河合 視己人; 椛澤 稔; 秋野 昇; 小又 将夫; 薄井 勝富; 大麻 和美; 菊池 勝美; 清水 達夫; et al.

no journal, , 

JT-60Uの次期装置である超電導コイル核融合装置(JT-60SA)において、既存のNBI加熱装置は再使用される。このため、同装置は解体撤去された後、長期保管される。同装置を含むJT-60U装置は平成22年度より本格的に解体撤去されるが、本体室からの物品の搬出ルートの確保を目的に、平成21年11月$$sim$$平成22年1月中にかけて、搬出ルートの中央にある負イオンNBI用高電位テーブル(HVT)を撤去する。撤去対象となるHVTは負イオン源へ電力を供給する電源盤を収納するものであり、4階構造の超大型構造体である。HVTは2-4階の電源収納筐体とその筐体を大地から絶縁し支持する絶縁柱で構成されている。HVTの大きさは長さ13.1m,幅5.6m,高さ10mであり、電源を含めた総重量は約150トンである。コスト削減や工期短縮のために、ソース電源収納用筐体と絶縁柱を含む支持筐体に2分割し、撤去する。HVT内部の電源を含めた収納用筐体の重量は130トンであり、一括撤去のために筐体の構造材であるH鋼を補強するとともに、吊り金具を8か所溶接した。その後、吊り位置を自由に変えることが可能な天秤を用いて仮吊りすることによって、収納用筐体と支持筐体を分割した。分割作業期間中はHVTの転倒防止のため、分割した箇所を専用の仮受け架台で支持しながら作業を進めた。すべての連結ボルトを取り外した後、仮受け架台を外し、除染後に別の建屋に運び出し、残った1階の支持筐体を撤去する。本稿では、超大型構造体であるHVTの放射線管理区域からの搬出について報告する。

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